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本記事は下記のような疑問やお悩みを持つ方に役立つ情報をまとめております。
- 儲かっている広告代理店が知りたい
- 大手広告代理店でもらえる年収が知りたい
- 今後さらに伸びていきそうな広告代理店を知りたい
- 大手広告代理店に入るにはどうすれば良いか知りたい
本記事では、広告代理店ごとの売上高や年収を紹介し、業界の動向やトレンドから紐解き今後さらに伸びていきそうな広告代理店を紹介します。就活生や中途採用などで広告代理店への転職を検討する方にとって参考になる情報を”現役で広告代理店に勤める私”が業界内からの目線で紹介していきます。
公式の情報だけだと複雑で難解なので、広告代理店マンの私の視点を入れてできるだけシンプルに解説してきます。
2022年 広告代理店 売上高ランキングTOP10
| 順位 | 企業名 | 売上高 | 対象 |
| １ | 電通グループ | 5.2兆円 | 2021年度 |
| 2 | 博報堂DYホールディングス | 1.3兆円 | 2021年度 |
| ３ | サイバーエージェント | 6,664億円 | 2021年度 |
| ４ | ADKホールディングス | 3,528億円 | 2017年度 |
| ５ | DAC | 1,653億円 | 2021年度 |
| 6 | 東急エージェンシー | 774億円 | 2021年度 |
| 7 | DIGITAL HOLDINGS | 985億円 | 2021年度 |
| 8 | セプテーニ・ホールディングス | 976億円 | 2021年度 |
| 9 | ジェイアール東日本企画 | 794億円 | 2021年度 |
| 10 | デジタルガレージ | 404億円 | 2021年度 |
参考：各社の有価証券報告書、決算短信、決算公告、コーポレートサイト
上位企業なお馴染みの電通・博報堂が圧倒的な構造ですが、サイバーエージェントを初め「インターネット広告」をメインに扱う企業が続々とランクインしております。もはや、どこの広告代理店もインターネット広告を扱う部署を作り、デジタルマーケティングに取り組まなければ淘汰される時代へと変化してております。
今後さらに伸びていく広告代理店とは
右肩上がりで伸びる広告費
日本の広告費はコロナショックにて一時下落をしたが、2021年は再び盛り返しており、過去10年でみた際に右肩上がりで上昇している傾向。しかし、なぜここまで右肩上がりで広告費用が上がっているかを紐解いていくと、今後伸びしろがある広告代理店が見えてきます。
インターネット広告費がマスコミ4媒体を超える
日本の広告費が右肩上がりする一番の要因は「インターネット広告費の増加」です。2021年には2兆7,0521億円に到達し、マスコミ4媒体広告費の総計2兆4,538年を上回りました。
なお、マスコミ4媒体とは「新聞」、「雑誌」、「ラジオ」、「テレビ」のことを指しており、インターネット広告費がマスコミ4媒体の広告費を上回ったのは、1997年に広告費の実績をまとめて以来、初めてのことになります。
社会の急速なデジタル化がさらに追い風に
媒体別構成比から見ても分かるようにインターネット広告費は全体の40%を占めまで拡大しました。その背景には、2021年はコロナ流行に伴い、社会全体のDX(デジタルトランスフォーメーション)が加速し、屋外広告・店頭POP・サイネージに至るまで、あらゆる広告がデジタルありきの構造が浸透していったことが挙げられます。
また、従来は資金力のある大企業でしかマス広告などを打つことができなかったが、デジタル広告は少額でも広告出稿が可能なため、中小企業や個人でも広告を打つことができることも日本の広告費を押し上げている要因になります。
その中でも巣篭もり・在宅勤務が定着したことに伴い、インターネット広告費の中でも特に動画広告の需要が高まり、映像系の市場が拡大しました。
SNS広告は今後も伸びていく
サイバー・バスとデジタルインファクトが「国内ソーシャルメディアマーケティングの市場動向」についての共同調査を実施した所、2025年の市場規模は2020年対比で約2倍、1兆円の1,1171億円に達すると予測された。
カテゴリーの内訳は、インターネット広告である「SNS広告」4,932億円(89%)と今後さらに市場規模が拡大されていくと想定される。
インターネット広告を扱う広告代理店がさらに伸びていく
上記で説明したように広告費が年々上昇している背景には「インターネット広告」の需要増と市場規模が拡大していることが主な要因で、今後さらに拡大していくと想定される。
そんな「インターネット広告」を扱うインターネット広告代理店が今後、伸びていく未来が見えている中、日本の広告代理店の中で注目をしていきたい代理店を紹介していきます。
株式会社CyberAgent
──インターネット広告代理店の代名詞と呼べる次世代を担う一流企業。
運用型広告・アフィリエイト広告ともに豊富なプロフェッショナルが在籍する日本のインターネット広告代理店の代表格。主軸のインターネット広告事業とメディア事業によるシナジーで豊富な広告商材を持っている。
通常、広告代理店は自社メディアを持たないが、AbemaTVを始めとする映像メディアや、記事メディアを複数所有しており、広告運用の提案幅が広いのが特徴。また、自社開発のプロダクトも豊富に取り揃えており、広告運用のPDCAを高速に回すことができるのも強み。
DAC
──マス広告×インターネット広告の統合戦略を実現できる企業
博報堂DYホールディングスに属しているため、博報堂のリソースを使い、インターネット広告×マス広告を統合（Integration）したコミュニケーション戦略を強みとしている企業。
近年、博報堂・博報堂ＤＹメディアパートナーズ・DACの3社からデジタル広告領域のプロフェッショナルを結集したDACの戦略組織。「博報堂デジタルイニシアティブ」という組織が設立され、採用強化を実施して人員強化を図っている。
DIGITAL HOLDINGS
──「インターネット広告代理事業」から「デジタルシフト事業」へ事業構造の改革を担うデジタルマーケティング企業
2020年に「オプトホールディング」から「デジタルホールディングス」へ企業名を変更を行い、インターネット広告事業を中心に、業界のデジタルシフトを推進する企業として業界をリードする。独立系インターネット広告代理店の中で業界2位の売上高を誇り特に運用型広告の運用に強みを持つ企業。
セプテーニ・ホールディングス
──電通グループのデジタルマーケティング領域を担う企業
電通グループの傘下企業で、電通グループのデジタルマーケティング領域の強化を担っています。今後は企業のDX推進サポートや、メディアプラットフォーム事業での複数の新事業発足などへの注力を計画しています。
デジタルガレージ
──金融アフィリエイト広告のリーディングカンパニー
インターネット広告の中でも成果報酬型のアフィリエイト広告で強みがある企業。近年、キャッシュレスやQRコード決済などフィンテックシフトが時代の主流ということもあり、金融商材をメインに取り扱うデジタルガレージは広告代理店の中でも目立つ存在になってきている。
まとめ
広告代理店の売上高ランキングや市場動向などをご紹介させていただきましたがいかがだっいたでしょうか。デジタルシフトが加速し、広告代理店を取り巻く環境は大きく変化し、インターネット広告代理店の存在感が増してきております。
ご自身のキャリアを考える際に、広告代理店の中でもどの領域の分野を学びたいか・育てていきたいかを深く考え、自らの意思で選択をして頂きたい思います。
